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北京五輪は開催されない? 胎動し始めた「共産中国」の崩壊

平成17(2005)年4月9日、北京。16日、上海。17日、瀋陽・・・支那各地で吹き荒れた「反日」デモや「反日」暴動は、23日にインドネシア・ジャカルタでのバンドン首脳会議(アジア・アフリカ会議50周年記念首脳会議)の終了後に行われた小泉総理・胡錦涛(フー=チンタオ)国家主席による日支首脳会談(左写真)に合わせる形で、「中国」(支那)当局が徹底的な封じ込めを行うと同時に、一部襲撃犯の拘束、顔写真のウェブ公開、「反日」掲示板の閉鎖措置を講ずる等して、一先(ひとま)ず「沈静化」しました。今回の騒擾(そうじょう)事件については、支那人暴徒の襲撃によって被害を受けた大使館・総領事館、その他の日本企業に対する補償と謝罪を要求した日本に対して、「中国」は今現在に至る迄、明確な謝罪も公的補償も行わず、逆に「責任は日本側にある!!」との強圧的な姿勢を貫いています。この点で見ると、日本は「中国」に徹底的にナメられており、私自身も一日本国民として非常に憤慨しています。しかし、別の視点で今回の事件を眺めた時、「愈々(いよいよ)、歴史が大きく動き始めたな」と言った印象を強く抱きました。そして、もしも外(はず)れれば、物凄い恥をかく事を百も承知の上で、私は敢えてこう断言します。

2008年の北京オリンピックは開催されない!!

と。「中国」が悲願だった開催権を獲得し、国家の威信に賭けて、何としても成功させるべく躍起になっている首都・北京でのオリンピック開催。その北京五輪が開催されない、とは一体どう言う事なのか? 理由は唯一つ。何故(なぜ)なら、

まもなく、「中国」が崩壊する!!

からなのです。と言う訳で、今回は、「中国」が日本に対して必ず使う口癖である「歴史を鑑(かがみ)」に、何故、「中国」が崩壊する等と言えるのか?について書いてみたいと思います。

まもなく、「中国」が崩壊する!! 何故、その様な突飛(とっぴ)も無い事を言えるのか? その説明をする前に、時計の針を一世紀前に戻してみる事にします。時は、明治33(1900 光緒26)年の清国での事。この年の春、山東省から河北省に移動した「義和団」と呼ばれる農民主体の反帝国主義・反キリスト教武術集団が、6月、清国の首都・北京を制圧し、列国公使館区域を包囲。更に余勢を駆って、列国租界を抱える天津(てんしん)をも占領したのです。この間、日独外交官の殺害事件や、列国居留民に対する襲撃が相次いだ事から、日本を含む列強八ヶ国連合軍が義和団と交戦。更に、この戦いに便乗する形で、清朝が義和団側に立って列強に宣戦布告、清朝と列強との直接対決に突入したのです。これが、世に言う「北清事変」(義和団事件;右写真)で、結果は義和団の壊滅、清朝の敗北に終わった訳ですが、この事変に際して、義和団はこの様なスローガンを掲げていました。

扶清滅洋
(清朝を扶(たす)けて、洋(西洋列強)を滅ぼす)

字義通りに解釈すれば、正に民衆の愛国精神の発露と言った所ですが、実は、彼ら義和団が掲げた「扶清滅洋」の「清」とは、必ずしも清朝を指していた訳では無かったのです。表向き、「扶清」と称していただけで、彼らの扶(たす)けるべき「清」とは、清朝の事では無く、自分達の郷土・国土だったのです。

北清事変に際して、清朝は、首都・北京と天津の二大都市を制圧されたにも拘(かか)わらず、「扶清滅洋」を掲げていた義和団を支持し、遂には列強に宣戦布告するに至った訳ですが、扨(さて)、皆さん、この光景が何かに似ていると思いませんか? そう、今回の「反日」騒動に非常によく似ているのです。例えば、「反日」デモ参加者が掲げていたスローガンを幾つか挙げて見ると、
打倒日本帝国主義

抵制日貨

(日本製品不買)

中華人民共和国万歳

と、孰(いず)れも「愛国主義」的言辞ばかり。又、日本の大使館・総領事館や日系企業に対する襲撃に際しても、暴徒は

愛国無罪
(祖国を愛していれば、罪には問われない)

を繰り返し、口にしていました。これだけを捉えると、「反日」デモ参加者による愛国精神の発露に見えますが、彼らも本質では義和団と同じなのです。彼らが掲げた「中華人民共和国万歳」の「中華人民共和国」=「中国」とは、自分達の郷土・国土の事であり、必ずしも、中国共産党の一党独裁政権と同義では無いのです。この点は、義和団と清朝との関係と全く同じです。更に、北清事変の際には、清朝が義和団の行動を支持・同調しましたが、今回の「反日」デモに際しても、当初、「中国」政府は彼らの行動を支持・黙認していました。詰まり、北清事変と「反日」デモは、時代・体制共に異なっていたにも拘わらず、非常によく似ていたのです。

以上の様に、北清事変と「反日」デモの類似性に付いて見てみた訳ですが、それでは、北清事変後の清朝は一体どうなったのか? 日清戦争に敗北し、北清事変でも敗北し、国土を次々と列強に蚕食されていた清朝は滅亡へと突き進みました。「扶清滅洋」を叫んでいた民衆が、次に口にしたのは何と、

排満興漢
(満を排し、漢を興す)

だったのです。「満」とは、支配階級である満州族を指し、ひいては満州族による征服王朝「清」を、もう一方の「漢」とは、満州族による支配を受けていた漢民族を表します。そして、このスローガンは、太平天国の乱(1851~1864)の際に掲げられた「滅満興漢」(満を滅ぼし、漢を興す)と同義であり、満州族による征服王朝「清」を打倒し、漢民族の独立復興を目指す、との意味が込められていた訳です。そして、このスローガンは更に、

駆除韃虜、恢復中華
(韃虜(満州族)を駆除し、中華を恢復する)

へと発展し、清朝打倒=辛亥革命へと繋がっていった訳です。

扨、北清事変の際に「扶清滅洋」のスローガンを掲げていた民衆が、その後、「排満興漢」のスローガンを叫び、清朝が滅亡した「歴史」に触れた訳ですが、それでは、「反日」デモを容認し、その後、世界各国からその対応を批判された「中国」は、今後、一体どうなるのか? 非常に気になる所ですが、私はある歌の歌詞を以てその答えとしたいと思います。

♪この道は いつか来た道    
 ♪ああ そうだよ   
         ♪あかしやの花が 咲いてる

これは、昭和元(1926)年、雑誌『赤い鳥』8月号に発表された、北原白秋・作詞、山田耕作・作曲の『この道』と言う唱歌の歌詞ですが、共産党一党独裁政権の「中国」が今現在歩んでいる道も、「いつか来た道」── 清朝が辿(たど)った道(歴史)を歩んでいる様に思えるのです。平成元(1989)年6月4日、北京中心部の天安門広場に於いて、民主化を要求する学生・市民に対し、体制が人民解放軍の武力を以て鎮圧した第二次天安門事件。あの事件で、「中国」国民の本音が明らかになりました。詰まり、彼らの心の奥底にも、形を変えた「排満興漢」意識(共産党一党独裁体制を打倒し、民主化を達成する)があるのだと言う事がです。今回の「反日」デモでは、様々な「反日」スローガンが飛び交い、「愛国」が叫ばれましたが、抑(そもそ)も、1990年代の江沢民(チャン=ゼミン;左写真=右は胡錦涛・国家主席)政権時代の過度な「反日教育」の影響とは言え、彼らの「反日」・「愛国」は、やり場の無い共産党一党独裁政権に対する憤懣の「捌(は)け口」としての色彩が濃い訳で(「捌け口」の矛先にされた日本はいい迷惑だが)、その憤懣の矛先が何時(いつ)、自分達(政府であり、党)に向けられるか分からない、と言うのが実情なのです。その事を充分承知していたからこそ、国際法を無視(『外交関係に関するウィーン条約』違反)し、国際社会の顰蹙(ひんしゅく)(加害国でありながら、被害国に対して謝罪・賠償をせず、責任も被害国側に転嫁)を買っても尚、「反日」デモ・襲撃を行った自国民の肩を持った訳ですが、今回、上海市政府の事前の呼び掛けを無視する形で「反日」デモが強行され、当局が日本総領事館に対する襲撃をも阻止出来なかった事で、よりはっきりしました。何がはっきりしたのか? それは、

最早、国民は共産党一党独裁体制の言うが儘にならない!!

と言う事です。

昭和55(1980)年、一冊のセンセーショナルな本が出版されました。題して『ソビエト帝国の崩壊』(光文社刊)。著者である小室直樹氏(評論家・社会学者・政治学者・経済学者・法学者;右写真)は、著書の中で、11年後の平成3(1991)年に現実となったソ連崩壊を「予言」した訳ですが、冷戦時代の真っ只中であった当時、一体どれ程の人が、米国と共に東西冷戦を担(にな)っていた東側陣営の盟主「ソヴィエト帝国」が滅亡する等と信じたでしょうか? 然(しか)し、まさか、よもや、と思われていたソ連崩壊は現実となった訳です。「歴史は繰り返す」と言います。又、「中国」が日本に対して、耳に胼胝(たこ)が出来る程、執拗に口にしてきた

歴史を鑑(かがみ)に

現在の「中国」の有り様(よう)を見る時、私は、

まもなく、「中国」は崩壊する!!

── 中国共産党一党独裁政権による「中華人民共和国」は間違い無く崩壊・分裂する、と断言出来ます。そして、それは、北京五輪の開催が予定されている平成21(2008)年よりも以前だろう、と。これを単なる「世迷(よま)い言(ごと)」と一笑に付すのは簡単です。然し、もしも本当に「中国」が崩壊したら? 「その時」の事を想定して、日本政府・外務省は、「日本としての対応」を考えておくべきですし、「中国」崩壊による極東の軍事的均衡の不安定化を考慮して、防衛庁・陸海空三自衛隊も即応可能な「行動作戦計画」を具体化しておくべきです。又、「中国」企業と取り引きをしていたり、大陸に進出している日本企業 ── 財界も、日本経済への影響を最小限に留めるべく、対応策を練っておくべき、と言えます。
竹下義朗 TAKESHITA Yoshiro

(本投稿は、Web『帝國電網省』の「歴史再考」に、2005年4月29日付で掲載したコラムです)
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by ayanokouji3 | 2005-04-30 21:40 | 歴史再考 | Comments(0)  

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